2024.09.20
DTC、日本の経営者の半数以上が、サステナビリティへの対応としてビジネスモデルの変革を優先するとの調査結果を発表
実効性のあるアクションはグローバルに後れを取っている
デロイト トーマツ グループは、27ヵ国の企業経営者を対象に行ったサステナビリティに関する取り組みや意識に関する調査について、日本の経営者の回答結果とグローバルとの比較をまとめた「2024年CxOサステナビリティレポート日本版」を発表した。
同レポートによると、日本の55％の経営者が「気候変動などのサステナビリティの課題に対応するためにビジネスモデルを変革していくことが自社戦略の中核である」と回答しており、グローバルの経営者よりも高い割合となった。また、日本の経営者は、比較的着手しやすい、サステナブルな原材料の利用や自然再生プロジェクトの実施などのアクションには積極的である一方で、実行が非常に困難であるが、実際に目に見える変化を生むアクションについては、グローバルに比べて後れをとっていることも明らかとなった。
さらに、日本の経営者が期待する今後5年間でサステナビリティの取り組みによるメリットとしては、サプライチェーンの効率化や既存ビジネスからの収益などの直接的な変化をもたらすものであり、グローバルの割合を上回った。
本調査は、27ヵ国、企業経営者2,103名を対象に2024年5月から6月にかけて実施されたものとなり、日本版レポートは日本の経営者139名の回答結果をまとめたものとなっている。
「デロイト 2024年 CxOサステナビリティレポート 日本版」
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