ガートナー、オンプレミスに関する展望を発表

ガートナージャパン株式会社 (Gartner Japan Ltd.) は、オンプレミスに関する最新の展望を発表し、2026年末まで、日本企業の半数が従来型の仮想化基盤の近代化に失敗すると予測した。

ベンダーによるメインフレームのサポート終了や主要な仮想基盤におけるライセンス変更、それに伴うソリューション提案内容の多様化により、既存環境の見直しが進められており、同社にもサーバ仮想化基盤の維持や移行と代替製品に関する問い合わせが多数寄せられているという。

同社は、これまで多くの企業がサーバ仮想化の選択肢をほとんど検討してこなかったため、代替ソリューションの選択肢として挙げられる最新技術への理解に遅れが見られ、合理的な判断に時間を要していると述べている。

また、オンプレミスの仮想化基盤の移行先としてクラウド・サービスを選択したとしても「最適化」や「シフト」には至らず、コスト削減どころか増える恐れがあるとしている。同様に、既存の仮想化基盤だけにフォーカスし代替技術を導入したとしても、運用変更が追い付かずスキル等の不足から、重大なインシデントを引き起こす可能性があると注意喚起している。

さらに、2028年末までに、IT部門の70%がオンプレミスインフラの老朽化対応で予算超過に直面し、経営層から厳しく追及されるだろうと予測している。AIや生成AIの導入が進む中、経営層は、レガシー・インフラの維持費を削減し、新たな技術への投資を増やしたいと考えており、I&Oリーダーは、新興テクノロジへの投資も含めて、経営層やビジネス部門と対話しながら老朽化対策を行う必要があると述べている。

従来の常識や既成概念から脱却し、オンプレミスかクラウドかに関係なくAI/生成AIを活用した戦略への転換が求められるとしている。

（ガートナージャパン　プレスリリース）

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