BCG消費者心理調査、8割超の消費者が物価上昇を実感

ボストン コンサルティング グループ（Boston Consulting Group／BCG）は、日本全国の消費者8,000人以上を対象に実施した「BCG消費者心理調査」の調査結果を発表した。2020年に開始した「BCG COVID-19 消費者心理調査」シリーズから数えて、今回が11回目となる。

同調査では、食品・飲料、アパレル・ファッション、旅行・移動、エンターテインメントのカテゴリーについて、8割超の消費者が「直近で価格が上がったと感じる」と回答した。

また、値付けに対する受け止め方の調査では、同一商品であっても価格が異なる「一物多価」を、過半数の消費者が受け入れられると感じていることが分かった。例えば、イートイン・テイクアウトといった利用形態による価格の違いは84％に上り、「同じコンビニ弁当でも郊外より都心の店の方が高い」といった人件費による価格の違いでも75％に達した。

ただし、価格差異の要因が同じであっても、商品・サービスの特性や、変動する理由の伝え方によっては許容度が大きく異なることが判明した。「収入や資産により価格を変える」といった説明よりも、「学割」「シニア割」など、妥当な理由と感じられる伝え方の方が許容できる人の割合が高い傾向となった。

今回の調査では、消費者が企業のサービスにおけるAI活用についてどのように考えているかも尋ねており、生成AIの使用経験がある消費者ほど、「問い合わせへの回答」（83％）や「リアルタイムの価格設定」（72％）など、企業のAI活用に期待する傾向が見られた。一方、未経験者層の期待度は５割前後にとどまった。

調査概要
全国の18歳以上の男女を対象にオンラインで実施
– 実施時期：　2024年8月9～20日
– 回答者数：　8,260人

（BCG　プレスリリース）

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