2022.08.16

デロイトトーマツ、日本とグローバルのZ・ミレニアル世代における意識調査結果を発表

日本とグローバルいずれにおいても約半数がリモートと出社のハイブリットワークを希望。日本のZ世代は経済状況に対して強い不安を抱える。

デロイトトーマツグループはZ・ミレニアル世代を対象としたグローバル調査の最新版となる「Z・ミレニアル世代年次調査2022」の結果を発表した。社会課題に対する意識、企業への期待、自身の就業感、COVID-19のパンデミックを受けて各世代が感じた経済的影響や個人の意識の変化等をテーマとしている。

今後希望する勤務形態について、「概ね出社」「出社と在宅が50：50」「概ね在宅」といったワークスタイルを日本のZ世代50％、ミレニアル世代49％、グローバルのZ世代63％、ミレニアル世代62％が希望しており、リモートワークと出社それぞれのメリットが得られる“ハイブリットワーク”が望まれていることがわかった。
リモートワークによる生活の変化に関しての設問では、「節約」や、「自由時間の増進」「メンタルヘルスの好転」といった点がポジティブな影響として回答されている。一方、コミュニケーション上の課題として「同僚と関係性を築くことが難しい」「孤独・排斥感を感じる」といったネガティブな回答も見受けられた。
最大の関心事についての調査においては、日本とグローバルの両世代において「生活費」が最も高い関心事となった。なお、日本において生活費に続いて高い関心を持たれているのは「経済成長」や「富と所得の不平等」となっている。
また、足元の経済的余裕についての問いに「余裕あり」と回答した割合が、グローバルのZ・ミレニアル世代、日本のミレニアル世代では40%に対して、日本のZ世代では26%に留まった。生活費への高い関心と併せて、日本のZ世代は経済状況に対する強い不安を感じていることが伺えるとしている。

https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/about-deloitte/articles/news-releases/nr20220801.html
（デロイトトーマツニュースリリース）

◆デロイトトーマツに関する記事はこちら
https://consul.global/newscat/deloitte-tohmatsu/

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