NEW 2024.11.22
ガートナー、デジタル・スキル教育の現状と課題に関する調査結果を発表
企業は教育に積極的に取り組んでいる一方で、満足度は高くない結果に
ガートナージャパン株式会社（Gartner Japan）は、日本企業における従業員のデジタル・スキル教育に関する調査結果を発表した。
調査結果によると、従業員のデジタル・スキル教育を推進している部門として最も多かったのはIT部門（65.8%）であり、人事部門（39.0%）、DX推進部門（27.0%）が続いた。2023年の調査と比較して、人事部門やDX推進部門の割合が増加した。
また、自社がどれほど積極的にデジタル・スキル教育に取り組んでいるか、及び教育に対する自身の満足度についても調査した結果、７割以上の回答者が「非常に積極的」または「どちらかと言えば積極的」と回答した。一方で、教育に対する満足度はおよそ半数が「大変不満」または「やや不満」と回答している。
同社は、必要なデジタル・スキルは常に変化するため、従来のスキル教育の方法では不十分であるとし、上手く進めるための方法として以下２点を挙げている。
1) スキルの体系化：全員への画一的な教育ではなく、必要な人に必要なスキルをマッピングし、体系化すること
2) 実践的なスキル教育の実施：スキルを本当に仕事で活かせるようにするためのより実践的な教育
なお、本調査は2024年4月に、企業でITを利用する、あるいはIT導入に際し決定権がある企業所属の個人を対象に、従業員のITリテラシーとセキュリティ教育への取り組みの実態を調査するため実施された。
（ガートナー ニュースルーム）
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