デロイト トーマツグループ　2025年度「国内消費者意識・購買行動調査」を公開

デロイト トーマツ グループは、消費者の価値観・マインド、購買行動の決定要因などを調査した2025年度「国内消費者意識・購買行動調査」を発表した。
食料品など生活必需品の相次ぐ値上げなど物価の上昇が、コロナ禍の終息によって拡大傾向にあった消費に、減速感を及ぼし、節約志向が前年度よりも高まっていることが示されたとした。

食料品などの生活必需品の支出は物価高により増加していると報告された。一方で、外食や旅行といった娯楽的な「外向き消費」は減少傾向にあるとした。

世代別の分析では、全世代で消費意欲が冷え込む中、20代は唯一消費意欲を維持していると報告された。特に、20代は「推し活」などへの消費を「増やしたいもの」として挙げている点が特徴的であるとした。「貯蓄／投資」への消費意欲は全世代で減少傾向にあり、これは、将来への備えより目の前の生活費を優先せざるを得ない状況が浮き彫りになっているとした。

商品を実店舗で購入するか、インターネットを使うか（EC）については、ECの利用割合は長期的に若年層や世帯年収が高い層を中心に拡大傾向にあるとした。また、インターネットでの商品購入では、57.5%が「配送料」を重視することが明らかになった。

サステナビリティに関しては、サステナビリティへの認知度は高まっているものの、「価格が高い」ことが購入の障壁となっているとした。
本調査は、全国20歳から79歳の男女5,000人を対象にWEBアンケートを実施し、回答結果を分析したものとなっている。

（デロイト トーマツ グループ ニュースリリース)

◆デロイトに関する記事はこちら
◆調査に関する記事はこちら