EY調査、世界でEV車の需要が減速、消費者の5割がICE車へ回帰
EV購入予定者の約3割が、地政学的要因で再検討または見送り
EYは、世界の自動車購入者の消費者心理や購買動向を探るグローバル年次調査「EY Mobility Consumer Index(MCI)」を発表した。6回目となる今回の調査では、電気自動車(EV)へのシフトが減速し、消費者が再び内燃機関車(ICE:Internal Combustion Engine。主にガソリン/ディーゼルエンジンを用いる車両)へ回帰していることが明らかになった。
同調査によると、世界の自動車購入者の50%が今後24カ月以内にICE車を選択すると回答(前年比13ポイント増)。一方でBEV(バッテリー式電気自動車)の選好は14%、ハイブリッド車は16%に留まった。さらにEV購入予定者のうち36%が、地政学的要因を理由に購入を再検討もしくは購入を見送っていることが分かった。
地域別に見ても、北・中・南米、欧州、アジア太平洋といった主要地域を中心にICE車への回帰傾向が見られる一方、BEVの購入意向は主要市場全てで低下しており、同社は、消費者の意向に明確な変化が表れているとした。
ICE車を選ぶ消費者は、最大の懸念として、航続距離への不安(29%)、次いで、充電インフラ不足と高額なバッテリー交換費用(28%)を挙げている。また、主要自動車メーカーも需要変化に合わせてEVプログラムを抑制する動きを見せているという。
コネクテッド機能については、消費者の約4割がサービスコストの高さを懸念しており、6割は、自家用車では自動運転レベルは低めでも十分と感じていることが分かった。一方で、自動運転機能については、安心だと感じる消費者は26%にとどまり、事故リスク等の不安を感じている消費者が多い結果となった。
(EY ニュースリリース)















