EY調査、有料配信利用世帯の38%が解約または解約予定
価格高騰懸念で有料配信の消費行動が流動化
EYは、TMT（テクノロジー、メディア・エンターテインメント、テレコム）に関する最新の消費者意識調査「デジタルホーム市場を読み解く 2025」（Decoding the digital home 2025）を発表した。本調査は、家庭内におけるテクノロジーや電気通信製品・サービスに対する消費者の行動および態度の変化を把握することを目的としており、EYグローバルのTMTチームが2025年7～8月に、オーストラリア、韓国、米国など15か国の20,500世帯を対象にオンラインで実施した。
調査結果によると、有料配信サービスを利用している世帯の38%が「いずれかのサービスを解約した」または「今後解約する予定である」と回答した。解約の理由として「節約」が最も多く挙げられたほか、「好きなコンテンツが配信されなくなった」や「別の配信プラットフォームの方が良くなった」も要因となっている。さらに、全体の39%が特定の作品視聴や割引キャンペーンの利用を目的に、意図的に加入と解約を繰り返していることが分かった。
一方で、消費者が求めるコンテンツの質や独占性への需要は拡大している。加入検討時の判断要素として「特定コンテンツへのアクセス」や「コンテンツライブラリの充実」の重要性が前年より上昇した。特にスポーツコンテンツの台頭が顕著であり、全体の37%が「有料でもスポーツ観戦を楽しみたい」と回答したほか、33%がスポーツ生中継を理由に配信サービスへ新規加入したと回答している。
また、コンテンツ体験におけるAI活用については、回答者の39%がAIによるコンテンツ管理を便利だと評価する一方で、71%が「混乱を避けるためAI生成コンテンツであることを明確に表示すべきだ」と回答している。
EYは、消費者の意図を理解した上で、価値提案のパーソナライズ戦略などを展開するとともに、解約の兆候を示す利用者を早期に把握して対応することが、解約リスクの軽減や長期的な顧客維持につながると指摘している。
（EY Japan ニュースリリース）
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