コンサルファームの業界地図2026年版 | 67社掲載コンサル業界カオスマップ

「コンサルティング会社カオスマップ」の2026年最新版を公開致します。

生成AIやAIエージェントの社会実装が加速する2026年。コンサルティング業界ではAIによってリサーチや資料作成などの定型業務の代替が進む一方、ビジネスチャンスと捉え、AI活用支援や自社サービスへのAI実装を積極化させています。市場全体としては、大手・準大手ファームが採用強化やM&Aによる規模拡大を進める一方で、専門性を軸に独自のポジションを築くブティックファームも着実に存在感を高めており、規模の大小を問わず自社の強みをどう磨くかが問われる局面に入っています。

そんな業界の今を見える化したのが「コンサル業界カオスマップ 2026年版」です。コンサル業界全体では業界再編のような大きな変化は見られませんが、2019年から毎年更新しているカオスマップを、2026年の最新動向を踏まえてアップデートしました。

今回は、近年、証券市場に上場するコンサルファームが増えていることから、「上場コンサルファームカオスマップ」を新たに追加しました。さらに、コンサルファームのM&Aや資本提携が活発化していることを受け、親会社を含むグループ情報を整理した「コンサル業界グループ企業カオスマップ」も掲載しました。

3種類のカオスマップに加え、業界動向分析も掲載。拡大・複雑化するコンサル業界の全体像を把握できる内容となっています。最新のコンサル業界情報のキャッチアップにお役立てください。

コンサルファーム カオスマップ 2026年度版　見方と前提

カオスマップとは、特定業界における事業者を、項目に応じてカテゴライズした「業界地図」です。当社が提供している「コンサルティング会社 カオスマップ」では、コンサルティングファームの得意領域を５つに分類し、さらに詳細に中分類区分を設けています。

コンサルティングといっても様々な支援領域がある中で、今のコンサル業界を直感的に捉えられる内容になっており、業界構造をわかりやすく把握できます。

■複雑化する分類を、より実態に沿うように大分類・中分類にカテゴライズ

大分類は「戦略系」や「組織・人事系」などの５分類で、マップの外周で区切りを表しています。

「業務系」「組織・人事系」「FAS系」の３つの大分類に中分類が存在する形となり、全体としてコンサルティングを８領域に分けて表現しています。

■明確に線引きできない得意領域を矢印で表現

マップ上の矢印はカバーする領域を示します。矢印上にある企業群は同じ領域に属しますが、位置は順不同であり分類に沿うものではありません。

※弊社調査に基づき主たる領域を示していますが、実態はご自身でご確認いただくことをお勧めいたします。マッキンゼーなどもデジタル部門を作るなどしていますが、少々領域をカバーしている程度の場合には入れないようにしております。

■大手企業向けにコンサルティングサービスを提供しているファームに限定

大企業向けのコンサルティングを行う主要コンサルティングファームや上場しているファームに限定し、ブティック系コンサルファームは掲載しておりません（ブティック系コンサルについては別コンテンツにてまとめています）。

※当カオスマップを転載及び使用する際には、必ず出典として当記事のURLを載せていただくようお願い致します。
※当カオスマップ記載のロゴにつきましては、事前に各社様に事前許諾を得ていないものがございます。当マップへの掲載に問題がある場合は、大変お手数ですが「お問い合わせ」　よりご連絡ください。速やかに修正させていただきます。

【考察】2026年におけるコンサル業界の現状と今後

市場は拡大するも、進む二極化

AIの急速な普及は引き続きコンサル業界全体にとってビジネスチャンスとなっています。当メディアの試算では、コンサルティング市場規模は2025年調査時点で約2.3兆円（前年度比17％増）に達し、2017年比では2.4倍超の水準まで拡大しており、大手・準大手ファームを中心に採用拡大やM&Aによる規模拡大の動きが続いています。

一方で、生成AIの浸透によりリサーチや資料作成などの定型業務は徐々に代替されつつあり、従来の「人数×単価」に基づくビジネスモデルのみでは立ち行かなくなることを見据え、成果報酬型など新たな料金体系への移行や専門領域への特化が、規模を問わずコンサルファームに求められる時代になってきています。

資本提携やM&Aの増加

これは主に大手ファームを取り巻くものとなりますが、AIやテクノロジーを取り込んでコンサル事業の成長を続けていくには、いわゆるEnd-to-End型（エンドツーエンド型）のビジネスモデルを構築する体制が必要となり、手っ取り早い体制構築と人材確保の観点から提携やM&Aは今後も増えていくと考えられます。BCG×伊藤忠商事やアビーム×住友商事のケースのように、異なる業種で組むことで価値創出を広げようとする動きも一段と広がりを見せています。また、アクセンチュア日本法人が社員数2.7万人規模・売上高9,000億円台に迫るなど、大手ファームへの寡占化が進んでいる点も見逃せません。

一方で、従来のコンサルのようにアドバイザリーの支援、業務改善支援、IT構築支援といったニーズも引き続き強くあるのは確かです。大手はそれらの積み上げだけでは成長に限界があるため、上述の動きを強めていかざるを得ないでしょう。ブティック系や少数精鋭のファームは、従来通り特定領域への強みを活かした支援や、小回りの利く柔軟なサービスの提供により競争力を維持できるため、引き続き群雄割拠の状況が続きそうです。

業界内人材流動性低下

2025年に続き、2026年もコンサルティング業界の中途採用における人材流動性の低さは変わっていません。コンサル各社は人材確保をしたいものの、基本的にコンサル経験者しか採らない状況が続いており、一方で転職を検討するコンサル経験者は少ないままです。採用したいのに人材がマーケットに出てこないため、採用活動に苦しむファームは依然として多い印象です。加えて、AIの浸透によりコンサル各社が求める人材像そのものも変化しつつあり、幅広く対応するジェネラリストよりも、特定分野の知見を持つ専門コンサルタントへの需要が一段と高まっています。

未経験やコンサル経験者でも一定年齢層で転職検討者はいるものの、門戸を開けているところは限られています。候補者目線で考えれば、そういった会社を探す（エージェントに紹介してもらう）、知名度だけで判断せずにきちんと検討する、専門性を磨きながら未経験やシニア層に何が求められているのか考えてみるということは、これまで以上に重要となります。そうでないと、そもそもオファーが出にくい、仮に入社してもミスマッチにつながり易いからです。

カオスマップのコンサル業界分類と主要ファーム一覧

本カオスマップにおける領域の分類と主要ファームをご紹介します。コンサルティング８領域と、領域を超えて総合的にコンサルティングを行う「総合系」を加えた９カテゴリで構成しています。

各社の表記は、株式会社や合同会社などの法人格を省略。日本語での正式名称とし、一般的な略称がある場合は併記しています。また、日系ファームか外資系ファームかがわかるように日系ファームの企業名の前に★マークを付けています。なお、一般的には外資系と認識されているものの、会社の資本そのものは内資であるケースがありますが、今回は海外に本社を置くグローバルファームを場合は外資として区別しています。

また、従業員数999名まで / 1,000名～4,999名 / 5,000名～ の3区分で表示し、会社規模がひと目でわかるようにしました。なお、従業員数は各社の公表データをもとにしており、非公表企業については日本年金機構の被保険者数を参照しています。

総合系コンサルティングファーム

企業名（日本語表記）	従業員数
	～999	1,000～4,999	5,000～
【Big4】PwCコンサルティング			〇
【Big4】EYストラテジー・アンド・コンサルティング		〇
【Big4】KPMGコンサルティング		〇
【Big4】デロイト トーマツ			〇
アクセンチュア			〇
★ コダワリ・ビジネス・コンサルティング	〇
★ フォーティエンスコンサルティング		〇
★ ベイカレント			〇
★ 日立コンサルティング	〇
★ アビームコンサルティング			〇
★ シグマクシス	〇
★ ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ	〇

戦略系コンサルティングファーム

企業名（日本語表記）	従業員数
	～999	1,000～4,999	5,000～
ベイン・アンド・カンパニー	〇
マッキンゼー・アンド・カンパニー	〇
ボストン・コンサルティング・グループ		〇
A.T. カーニー	〇
ローランド・ベルガー	〇
アーサー・D・リトル	〇
★ ドリームインキュベータ	〇
★ NTTデータ経営研究所	〇
★ FIELD MANAGEMENT STRATEGY	〇
★ コーポレイト ディレクション	〇

業務（ビジネス）系コンサルティングファーム

企業名（日本語表記）	従業員数
	～999	1,000～4,999	5,000～
キャップジェミニ		〇
日本アイ・ビー・エム			〇
★ 電通総研		〇
★ ビジネスブレイン太田昭和		〇
★ レイヤーズ・コンサルティング	〇
★ INTLOOP	〇
★ スカイライト コンサルティング	〇
★ ライズ・コンサルティング・グループ	〇
★ グロービング	〇

業務（デジタル / IT）系コンサルティングファーム

企業名（日本語表記）	従業員数
	～999	1,000～4,999	5,000～
日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ		〇
★ TISI			〇
★ フューチャー		〇
★ Ridgelinez	〇
アバナード		〇
★ シンプレクス		〇
★ ULSコンサルティング	〇
★ コアコンセプト・テクノロジー	〇
★ エル・ティー・エス		〇
★ マネジメントソリューションズ		〇

シンクタンク系コンサルティングファーム

企業名（日本語表記）	従業員数
	～999	1,000～4,999	5,000～
★ 野村総合研究所			〇
ガートナー ジャパン	〇
★ 三菱総合研究所		〇
★ 日本総合研究所		〇
★ 大和総研		〇
★ 三菱UFJリサーチ&コンサルティング		〇

FAS（M&A）系コンサルティングファーム

企業名（日本語表記）	従業員数
	～999	1,000～4,999	5,000～
PwCアドバイザリー	〇
KPMG FAS		〇
太陽グラントソントン・アドバイザーズ	〇
★ YCP Holdings	〇
フーリハン・ローキー	〇
★ エスネットワークス	〇
★ レコフ	〇
★ クロスポイント・アドバイザーズ	〇

FAS（事業再生）系コンサルティングファーム

企業名（日本語表記）	従業員数
	～999	1,000～4,999	5,000～
★ 経営共創基盤	〇
★ フロンティア・マネジメント	〇
★ 山田コンサルティンググループ		〇
アリックスパートナーズ	〇
ロングブラックパートナーズ	〇

組織・人事（戦略・制度）系コンサルティングファーム

企業名（日本語表記）	従業員数
	～999	1,000～4,999	5,000～
マーサー ジャパン	〇
コーン・フェリー・ジャパン	〇
エーオンジャパン	〇
ウイリス・タワーズワトソン	〇

組織・人事（人材開発）系コンサルティングファーム

企業名（日本語表記）	従業員数
	～999	1,000～4,999	5,000～
★ コーチ・エイ	〇
★ リンクアンドモチベーション		〇
★ グロービス		〇

上場ファームとグループ企業カオスマップ

以前はコンサルファームが証券市場に上場するケースは限られていましたが、昨今は成長戦略の一環として上場を選択するファームが増えてきました。また、大手事業会社がコンサルファームを子会社化、関連会社化する、あるいは資本提携を結ぶといったケースも年々増加しており、コンサル業界における資本構成は以前にも増して複雑になっています。そこで本セクションでは、各社のグループ関係（親会社、子会社・関連会社関係や資本提携の状況）を一覧にまとめるとともに、「上場コンサルファームカオスマップ」と「コンサル業界グループ企業カオスマップ」を掲載し、業界の資本構造を可視化しました。

コンサルファームの上場や資本提携の状況を把握することは、各社の経営基盤の安定性や今後の事業展開の方向性を推し量る手がかりになります。たとえば、事業会社の子会社や関連会社となっているファームは親会社や出資会社の事業とのシナジーを重視した展開が期待される一方、独立系で上場しているファームは資本市場からの評価を意識した成長戦略を取る傾向があります。就職・転職先の経営の安定性や方向性を確認する材料としても、ぜひご活用ください。

コンサルファームグループ一覧

一覧表では、「上場情報」の列でファーム自身が上場しているか、あるいは親会社もしくは出資会社が上場しているかを示し、「グループ情報」の列で親会社名や資本提携先、出資比率などの補足情報を記載しています。○は日本国内での上場、●は海外市場を含むグローバルでの上場を示しています。

総合系コンサルティングファーム

企業名（日本語表記）	上場情報		グループ情報
	上場	親会社・出資会社上場
アクセンチュア	●
フォーティエンスコンサルティング			NTTデータが親会社、NTTデータは上場廃止、さらに親会社のNTTが上場
ベイカレント	〇
日立コンサルティング		〇	日立製作所が親会社
アビームコンサルティング		〇	NECが親会社、ABと住友商事と子会社GXコンシェルジュ設立
シグマクシス	〇	〇	伊藤忠商事と提携（伊藤忠が株式10%弱保有）
ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ		〇	BIPROGYが親会社

戦略系コンサルティングファーム

企業名（日本語表記）	上場情報		グループ情報
	上場	親会社・出資会社上場
ドリームインキュベータ	〇	〇	電通が22.99%株式保有、複数社でグループ組成
NTTデータ経営研究所			NTTデータが親会社、NTTデータは上場廃止、さらに親会社のNTTが上場
FIELD MANAGEMENT STRATEGY			KANAMELが親会社、KANAMELは上場廃止、さらに親会社の日本テレビホールディングスが上場

業務（ビジネス）系コンサルティングファーム

企業名（日本語表記）	上場情報		グループ情報
	上場	親会社・出資会社上場
キャップジェミニ	●
日本アイ・ビー・エム	●
電通総研	〇	〇	電通が親会社、複数社でグループ組成
ビジネスブレイン太田昭和	〇
INTLOOP	〇	〇	伊藤忠商事と提携（伊藤忠が株式1%弱保有）
スカイライト コンサルティング		〇	トランス・コスモスが親会社
ライズ・コンサルティング・グループ	〇	〇	SHIFT が33.19%株式保有
グロービング	〇

業務（デジタル / IT）系コンサルティングファーム

企業名（日本語表記）	上場情報		グループ情報
	上場	親会社・出資会社上場
日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ	●
TISI	〇
フューチャー	〇
Ridgelinez		〇	富士通が親会社
アバナード		〇	アクセンチュアとマイクロソフトが親会社
シンプレクス	〇
ULSコンサルティング		〇	ULSグループ株式会社が親会社
コアコンセプト・テクノロジー	〇
エル・ティー・エス	〇
マネジメントソリューションズ	〇

シンクタンク系コンサルティングファーム

企業名（日本語表記）	上場情報		グループ情報
	上場	親会社・出資会社上場
野村総合研究所	〇	〇	野村ホールディングスが20.14%株式保有
ガートナー ジャパン	●
三菱総合研究所	〇
日本総合研究所		〇	三井住友フィナンシャルグループが親会社
大和総研		〇	大和証券グループが親会社
三菱UFJリサーチ&コンサルティング		〇	三菱UFJ銀行の関連会社、さらに親会社の三菱UFJフィナンシャル・グループが上場

FAS（M&A）系コンサルティングファーム

企業名（日本語表記）	上場情報		グループ情報
	上場	親会社・出資会社上場
YCP Holdings	〇
フーリハン・ローキー	●
レコフ		〇	M&Aキャピタルパートナーズが親会社

FAS（事業再生）系コンサルティングファーム

企業名（日本語表記）	上場情報		グループ情報
	上場	親会社・出資会社上場
フロンティア・マネジメント	〇	〇	M&Aキャピタルパートナーズが筆頭株主
山田コンサルティンググループ	〇

組織・人事（戦略・制度）系コンサルティングファーム

企業名（日本語表記）	上場情報		グループ情報
	上場	親会社・出資会社上場
マーサー ジャパン	●
コーン・フェリー・ジャパン	●
エーオンジャパン	●
ウイリス・タワーズワトソン	●

組織・人事（人材開発）系コンサルティングファーム

企業名（日本語表記）	上場情報		グループ情報
	上場	親会社・出資会社上場
コーチ・エイ	〇
リンクアンドモチベーション	〇

上場コンサルファームカオスマップ

本カオスマップでは、掲載67社のうち上場しているコンサルファームのみを抽出し、先述の9カテゴリの枠組みに沿って再配置しています。コンサルファーム自体は上場していなくとも、親会社もしくは出資会社が上場しているケースについては、ロゴの横に“＃”マークを付けて掲載しています。どの領域で資本市場からの評価や資金調達を成長戦略に組み込むファームが多いのか、直感的に把握できるようになっています。

領域別に見ると、業務（ビジネス／デジタル・IT）系や組織・人事系、FAS（事業再生）系では上場している、あるいは上場企業を親会社に持つファームの比率が高い一方、戦略系の主要ファームの多くは非上場を貫いています。事業拡大のスピードや採用力強化のために資本市場を積極的に活用する経営スタイルと、ブランド力や独立性を重視し非公開を維持する経営スタイルの違いが、カオスマップからも見て取れるのではないでしょうか。

コンサル業界グループ企業カオスマップ

上場ファームカオスマップと合わせてご確認いただきたいのが、コンサルファーム各社の親子関係・資本提携の状況を見える化した本カオスマップです。事業会社がコンサルファームを子会社化・関連会社化するケースや、資本提携によって関係性を強化するケースを図示しており、コンサル業界がどのような資本構造・グループ関係の中で事業を展開しているのかを俯瞰できます。

なお、親会社自身がコンサルティング事業を行っている電通やNECなどについては、あえてグループ内で二重掲載としています。特に電通グループはコンサルティング領域に力を入れていることがうかがえ、強固なグループ力を背景に、上流の戦略領域から現場伴走まで幅広い支援を提供していると捉えることができます。

商社（伊藤忠商事、住友商事）や金融グループ（野村ホールディングス、三井住友フィナンシャルグループ、大和証券グループ、三菱UFJフィナンシャル・グループ）、通信・メディア企業（電通、日本テレビホールディングス）など、業種を問わず多様なプレイヤーがコンサル機能をグループに取り込んでいる点も本カオスマップの見どころです。事業会社側からすれば、コンサルティング機能を内製化することで、既存事業とのシナジー創出や新規事業開発のスピードアップを狙っていると考えられます。

まとめ

本記事では「コンサルティング会社カオスマップ2026年版」として、コンサル業界を9つの領域に分類し、主要ファーム67社のポジショニングをご紹介しました。AIの急速な普及を背景に、大手・準大手ファームは採用強化やM&Aによる規模拡大を進める一方、専門性を軸に独自のポジションを築くブティックファームも存在感を高めており、業界全体として多様化・二極化が進んでいます。また、上場や資本提携の動きも活発化しており、商社・金融・通信メディアなど異業種によるコンサル機能の取り込みも一段と進んでいる状況です。

当メディアでは、2019年の初版以来毎年カオスマップを更新し、コンサル業界の変化を定点観測してまいりました。コンサルファーム選びや業界理解、キャリア検討の一助として、ぜひ本カオスマップをご活用ください。

過去のカオスマップ一覧

本シリーズは2019年から毎年更新しています。各年のカオスマップを比較することで、DX、生成AI、ESGなど、その時々の市場トレンドやコンサルティング業界の変遷をたどることができます。

【各年のカオスマップ/市場トレンド/カオスマップアップデート内容】

• 2025年版 AIエージェント・生成AIブームが本格化/過去最多の68社掲載 　　
• 2024年版 生成AIコンサルティングが急拡大/SI機能を持つファームを可視化
• 2023年版  DX・クラウド支援が拡大/領域ごとの拡大図を追加
• 2022年版 ESG・SX領域が本格的に登場/掲載企業数がさらに増加
• 2021年版 コロナ禍でDX需要が急拡大/支援領域の複雑化を受け、サークル型デザインへ刷新  
• 2020年版 DX・RPAが急成長/掲載企業数が増加し始める 
• 2019年版 コンサル市場が拡大基調/シンプルな一覧型レイアウトでスタート

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