Big4・アクセンチュアなどの主要総合系コンサルファームの国内社員数の一覧 [2025年度版]

2025年も引き続き堅調に社員数は増加するも、デロイト、EYは社員数減少

これまで毎年更新をしてきました、国内主要総合系コンサルファーム社員数まとめの2025年度版となります。

結論から申し上げると2024年 → 2025年も全体では大きく社員数が増えています。ただ、ベイカレントが24%増となった他は、他社は10%前後増となっており、ベイカレ1社の相変わらずな好調さが目立った格好です。一方でデロイトトーマツコンサルティングやEYストラテジー・アンド・コンサルティングは、前回調査からマイナス4%となっており明暗わかれた印象です。

アクセンチュアも昨年調査から2,000人増えておりますが、積極的な買収・子会社化にるところも大きいと考えられます。

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アクセンチュア従業員数５年で１万人増！買収による巨大化とその影響｜コンサルのホンネ

🕒️2025/5/27

今回も、国内の総合系コンサルティングファーム各社で比較をしておりますが、あくまで各ファームにおける社員数の増減傾向を比較するものであり、社員数の公開時期にはバラツキがございます。その点をご了承くださいますと幸いです。

日本における主要総合系コンサルファーム社員数2025

下記のグラフは、各ファームの公開情報から得た数値をまとめたものになります。

・アクセンチュア　約27,000名
（20255年6月1日時点 / コーポレイトサイトより）

・アビームコンサルティング　8,816名 *連結
（2025年4月1日時点/コーポレイトサイトより）＊連結

・ベイカレント　5,904名 *連結
（2025年4月時点 / コーポレイトサイトより）＊連結

・PwCコンサルティング　約5,130名
（2024年6月30日時点 / コーポレイトサイトより）

・デロイトトーマツコンサルティング　4,890名
（2025年5月末時点 / コーポレイトサイトより）

・EYストラテジー・アンド・コンサルティング　4,310名
（2025年7月1日時点 / コーポレイトサイトより）

・KPMGコンサルティング　2,116名
（2025年1月6日時点 / コーポレイトサイトより）

・フォーティエンスコンサルティング（旧クニエ）　1,200名
（不明 / コーポレイトサイトより）

・シグマクシス・ホールディングス　794名 *グループ社員数
（決算補足資料（2026年3月期第1四半期））

・日立コンサルティング　541名
（2025年2月末時点 / コーポレイトサイトより）

・（おまけ）コダワリ・ビジネス・コンサルティング　27名
（2025年9月時点）

社員数増加の背景と、今後についての考察

各コンサルティングファームの社員数の増加（採用人数拡大）は、高いコンサルティングニーズとコンサルティングビジネスのシンプルな事業構造（コンサルタント数×単価＝売上）の表れとなっています。マーケットからニーズがある環境下で事業成長をしようとすると、優秀な人材の確保と増員つまり採用の成功が経営上の重要指標となるわけです。

上場している２社の有価証券報告書内のコメントを見ても、それは明らかです。

株式会社ベイカレント
(4）優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題
① 優秀な人材の採用と育成当社グループは、今後の事業を支える優秀な人材の採用と育成が重要であると認識しております。当社グループが支援している各業界の企業経営者に対する支援サービスには、コンサルタントの提案力や課題解決力の向上が不可欠であると考えております。そのため、積極的な人材採用を進めるとともに、中長期的な人材育成のための体制強化を行うことで、優秀な人材の獲得を推進しております。

(1）当社の事業活動に関連するリスク
② 人材の採用・確保及び育成について
当社グループは、今後の事業展開のため、優秀な人材の採用・確保及び育成が重要であると考えております。しかしながら、コンサルティング業界における人材の争奪により、優秀な人材の採用・確保及び育成が計画どおりに進まない場合や、優秀な人材の社外流出が生じた場合には、競争力の低下や事業規模拡大の制約、クライアントに提供するサービスレベルの低下をもたらし、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
（2025年2月期有価証券報告より抜粋）

株式会社シグマクシス・ホールディングス
コンサルティング事業に関するリスク
(11）コンサルタントの確保に関するリスク
コンサルティングサービスは、個々のコンサルタントが保有する高度な知識と専門性が、顧客に対して高付加価値のサービスを提供するための源泉であります。そのため、当社グループは高度な知識と専門性を備えた優秀な人財を採用・能力開発し、また相応の職位や給与体系を整備することで、人的リソースの基盤構築に取組んでおります。しかしながら、当社グループの求める基準を満たす優秀な人財の採用及び能力開発が当社グループの計画したとおりに進まなかった場合や、転職等により優秀な人財が流出することで十分な人財を確保できなかった場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、将来的に人財投資コストが増加する可能性があります。
（2025年3月期有価証券報告より抜粋）人材獲得以外にもリテンションや育成に対する注力も読み取れます。例えば、人材を育成することができなければ、企業成長が頭打ちになるだけでなく、クライアントに提供するサービスの質が低下するリスクもあるからです。そのため、人材投資コストが増加していることも推測できます。

人材獲得以外にもリテンションや育成に対する注力も読み取れます。例えば、人材を育成することができなければ、企業成長が頭打ちになるだけでなく、クライアントに提供するサービスの質が低下するリスクもあるからです。そのため、人材投資コストが増加していることも推測できます。

2024年から2025年での増減率と今後の展開

今回の調査では、2024年度から2025年度の約1年間で全体において8%の社員数増加となっていました。2022→2023、2023→2024がどちらも社員数増加15%でしたので、全体としては採用増が落ち着いてきています。

昨年同時期に公開している記事に記載の社員数と比較をしております。

・ベイカレント +24%
・PwCコンサルティング +14%
・フォーティエンスコンサルティング（旧クニエ） +14%
・シグマクシス・ホールディングス +12%
・日立コンサルティング +12%
・アクセンチュア +8%
・アビームコンサルティング +6%
・KPMGコンサルティング +3%
・EYストラテジー・アンド・コンサルティング -4%
・デロイトトーマツコンサルティング -4%

採用動向として、以前までのような未経験ポテンシャル人材の積極採用はなくなり、M-upの経験者を各社ほしがっているところです。しかしコンサル経験者は限られ、採り合いの様相を呈していますが、人材が有限な中で如何に経験者採用を成功させるかが、競合する各社の明暗を分けるところとなりそうです。一方で、今後はAIテーマの取り組みなが拡大していくことが見込まれ、増え続けるコンサル需要に追いつくため、ポテンシャル人材も採用し続けるべきなのか、クライアントへの価値提供にこだわり人材要件を絞っていくのかについては、各ファームの経営判断が分かれるところとなってきます。

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