コンサルタントにおすすめの資格は？種類と特徴を領域別に一覧化

コンサルタントは企業の課題を解決に導くことから、よく「企業のお医者さん」と例えらます。しかし、「コンサルタントは資格がなくても仕事ができる」「医師は資格がなければ罰則を科される」という決定的な違いがあります。コンサルタントが無資格でコンサルティング業務を行うことは珍しくありません。しかし、コンサルタントが資格を有していると、業務上有利になるケースがあります。そこで今回は、コンサルタントに資格が必要なのかどうかを考えたうえで、転職やキャリア形成に資格がどのように影響するのかを解説します。また、コンサルタントにおすすめの資格も紹介するので、参考にしてみてください。

コンサルタントに資格は必要？

コンサルタントに資格は必要なのでしょうか。この質問の答えは、「必要ではない」が「取得すれば有利な場面がある」です。

まず「コンサルタントに資格は必要ない」について解説します。これは、誰でもコンサルタントを名乗れることを指します。医師や弁護士などは、資格を持っていなければ、その職業を名乗れないことはもちろん、業務を行えば罰則を科されることが法律で決まっています。しかしコンサルタントは、資格の有無に関わらず「私はコンサルタントです」と名乗ることができ、コンサルティング業務を行うことも問題ありません。

次に「コンサルタントになるのに資格は有利」についてですが、これは実際の業務を思い浮かべると理解しやすいです。自分が企業の経営者で「経営課題についてコンサルティングを受けたい」と考えている、と想定してみてください。コンサルタントを探し始めたところ、能力がありそうな２人のコンサルタントと出会うことができました。片方はその課題にまつわる資格を持っていて、他方は持っていませんでした。このとき自分は、どちらにコンサルティングを依頼するでしょうか。資格を持っているコンサルタントのほうが「その道に明るい」「正しい答えを知っていそうだ」と感じ、安心して依頼できるのではないでしょうか。コンサルタントへの依頼が専門的であるほど、その領域に関する資格を持っていることが強みになります。

コンサルタントが資格を持っていれば「私はこのような資格を持っているので、この領域のエキスパートといえます」とクライアントに対して自己紹介することが可能です。また、就職・転職の際にも資格を持っている方が評価に繋がりやすい傾向にあります。必ずしも資格の有無が合否を分けるものではありませんが、資格を持つことで一定の知識・スキルを有していることをアピールすることができます。

【領域別】コンサルタントに人気の資格一覧

多くのコンサルタントが持っている資格や、コンサルタントを目指している人たちが「取りたい」と思っている資格を紹介します。資格を取得することで、自身の能力向上が期待できるほか、クライアント・就職活動へのアピールになります。コンサルタントに役立つ資格は数多くあるため、「IT領域」「FAS領域」「組織人事領域」「特定インダストリー」「その他」の5つの領域にわけてみていきます。

IT領域の資格一覧

IT領域の資格には次のようなものがあります。

PMP（プロジェクト・マネジメント・プロフェッショナル）	・プロジェクトマネージャーを目指す人向けの資格 ・主催者は、アメリカのPMIというプロジェクト・マネジメント関連団体 ・プロジェクト・マネジメントの知識を応用する知識を問う
情報処理技術者	・IT領域のプロフェッショナルを目指す人向けの国家資格 ・情報処理推進機構が運営。 ・試験は１）ITストラテジスト、２）システムアーキテクト、３）プロジェクトマネージャ、４）ネットワークスペシャリスト、５）データベーススペシャリスト、６）エンベデッドシステムスペシャリスト、７７）ITサービスマネージャ、８）システム監査技術者、９）情報処理安全確保支援の９種類
情報処理安全確保支援士	・サイバーセキュリティ業務のプロフェッショナルを目指す人向けの国家資格 ・情報処理推進機構が運営 ・情報処理技術者資格の「情報処理安全確保支援試験」を合格したのち、「情報処理安全確保支援士試験（SC）」に合格することで取得できる ・サイバーセキュリティに関する知識を問う
CISA（公認情報システム監査人）	・情報システム領域のプロフェッショナルを目指す人向けの資格 ・正式名はCertified Information Systems Auditor ・ISACA東京支部が運営 ・情報システムの監査、セキュリティ領域の知識を問う
中小企業診断士	・中小企業サポートのプロフェッショナルを目指す人向けの国家資格 ・中小企業診断協会が運営 ・中小企業の経営課題に対応するための診断、助言に関する知識を問う ・IT戦略に携わるITコンサルタントにとっても有益
ITコーディネータ	・ITのプロフェッショナルを目指す人向けの資格 ・ITコーディネータ協会が運営 ・経営戦略、IT戦略、IT利活用などに関する知識を問う
CFE（公認不正検査士）	・不正検査業務のプロフェッショナルを目指す人向けの資格 ・日本公認不正検査士協会が運営 ・不正防止、不正の発見、不正抑止に関する知識を問う ・ITシステムの企画・設計における不正抑制のためにITコンサルタントにも有用
ITIL	・ITのプロフェッショナルを目指す人向けの資格 ・正式名はITILファンデーション認定資格 ・イギリスのAXELOSが運営 ・ITサービスマネジメントの基本知識を問う
CISSP（セキュリティプロフェッショナル認定資格制度）	・情報セキュリティのプロフェッショナルを目指す人向けの資格 ・International Information Systems Security Certification Consortiumが運営 ・情報セキュリティの知識を問う

IT課題に限らず、企業変革や経営課題の解決手段としてITをどう活用するのかを考えるにあたり、ITの専門知識は必要です。クライアントの課題解決のためには、コンサルタントもIT人材と同レベル、むしろそれ以上に幅広い知識と知見を持つことが重要です。上記の資格を取得してIT知識を深めることで、より高度なコンサルティング案件への参画が期待できるでしょう。

FAS領域の資格一覧

FASはファイナンシャル・アドバイザリー・サービスの略称で、財務に関する助言を行うサービスです。FASを含む金融、会計、企業経営などの領域の資格には以下のものがあります。

証券アナリスト（CMA）	・金融と投資のプロフェッショナルを目指す人向けの資格 ・正式名は、日本証券アナリスト協会認定アナリスト。英名はCertified Member Analyst of the Securities Analysts Association of Japan・日本証券アナリスト協会が運営 ・金融と投資の知識を問う
CFA	・金融と投資のプロフェッショナルを目指す人向けの資格 ・正式名はChartered Financial Analyst ・日本CFA協会（CFA Society Japan）が運営 ・投資や金融市場の知識を問う
公認会計士	・監査業務を行える唯一の国家資格 ・日本公認会計士協会が運営
弁護士	・高度な知識が求められる企業の法務領域で活躍が可能 ・法務省が運営 ・司法試験に合格する必要がある
弁理士	・特許関連業務のプロフェッショナルを目指す人向けの国家資格 ・特許庁が運営 ・特許、実用新案、意匠、商標に関する知識を問う
知的財産アナリスト	・知的財産や企業経営などに関わる業務のプロフェッショナルを目指す人向けの資格 ・知的財産教育協会が運営 ・知的財産、企業経営、ファイナンスに関する知識を問う
USCPA（米国公認会計士）	・会計のプロフェッショナルを目指す人向けの資格 ・米国公認会計士協会が運営 ・会計、経済、法律、IT、ファイナンスに関する知識を問う
税理士	・税務のプロフェッショナルを目指す人向けの国家資格 ・国税庁が運営 ・税務、申告納税制度、納税義務者の援助に関する知識を問う
CFE （公認不正検査士）	・不正検査業務のプロフェッショナルを目指す人向けの資格 ・日本語表記は公認不正検査士 ・日本公認不正検査士協会が運営 ・不正防止、不正の発見、不正抑止に関する知識を問う
公認内部監査人	・内部監査のプロフェッショナルを目指す人向けの資格 ・日本内部監査協会が運営 ・内部監査の知識を問う
CBCI	・事業継続業務のプロフェッショナルを目指す人向けの資格 ・シンガポールのBCP Asia社が運営 ・事業継続マネジメントの知識を問う

財務・会計・M&Aなどに関するコンサルティングは専門性の高い領域です。どんな企業にも常に課題がある領域となるため、これらの資格を保有しているコンサルタントは、持っていないコンサルタントより大きなアドバンテージを得ることができます。

また、フォレンジックやクライシスマネジメントなどの極めて専門性が高い領域では、監査や調査の高度なスキルが求められます。上記の資格取得を通してプロフェッショナルな知見を身につけ、専門性の高い分野に対する提案の質を高められます。

組織人事領域の資格

組織人事領域の資格には「社会保険労務士」があります。

社会保険労務士

・社会保険と労務に関する業務のプロフェッショナルを目指す人向けの資格 ・全国社会保険労務士会連合会試験センターが運営 ・労働基準法、労働者災害、雇用保険、労務管理、社会保険などの知識が問われる

特定インダストリーの資格一覧

コンサルタントのキャリアを考える際、特定のインダストリーに強みを持つことも選択肢の一つとなります。業界特有の知識を深めることで、ニッチなコンサルティング案件への参画も可能です、特定インダストリーに関する資格は以下になります。

医療情報技師	・医療情報業務のプロフェッショナルを目指す人向けの資格 ・日本医療情報学会が運営 ・病院情報システムや地域連携に関する知識を問う
PT（理学療法士）/OT（作業療法士）/ST（言語聴覚士）	・リハビリのプロフェッショナルを目指す人向けの資格 ・厚生労働省が主催 ・医学、リハビリテーション、解剖学、生理学、運動学、心理学などの知識を問う
介護福祉士	・介護業務のプロフェッショナルを目指す人向けの国家資格 ・社会福祉振興・試験センターが運営 ・介護業務、介護保険制度、障害などの知識を問う
不動産鑑定士	・不動産の鑑定評価の専門家を目指す人向けの国家資格 ・国土交通省が運営 ・不動産の鑑定評価に関する知識を問う
宅地建物取引士	・宅地建物取引業を営む人向けの資格 ・不動産適正取引推進機構が運営 ・土地と建物に関する法律の知識を問う
不動産証券化マスター	・不動産証券化のスペシャリストを目指す人向けの資格 ・正式名は、不動産証券化協会認定マスター ・不動産証券化協会が運営 ・不動産、証券化、不動産ビジネスなどの知識を問う

その他の資格

上記の領域には入らないものの、コンサルティング業務をするうえでプラスになる資格を2つ紹介します。

MBA	・正式名はMaster of Business Administrationで、和名は経営学修士 ・ビジネススクールといわれる専門職大学院において修士課程を修了した者に授与される学位
実務能力認定試験（安全保障輸出管理）	・輸出業務のスペシャリストを目指す人向けの資格 ・安全保障貿易情報センターが運営 ・企業における安全保障輸出管理、輸出管理実務などの知識を問う

MBAはコンサルタントに人気の資格（学位）であり、一定の評価に繋がります。特に外資系戦略ファームに就職を希望している人は、MBAは有効な資格の１つといえるでしょう。MBAとコンサルタントの関係については、下記の記事で詳しく解説しています。

一般的にいわれる資格取得のメリット

コンサルタントが資格を取得するメリットには、以下の3つが挙げられます。

・体系化された知識・スキルが身につく
・クライアントにアピールできる
・転職に有利に働くこともある

どれもコンサルタントにとって重要な事柄であり、また、コンサルタントを目指している人が目標にすべきことでもあります。ここからは、それぞれのメリットについて詳しく解説します。

体系化された知識・スキルが身につく

資格を取得するためには試験に合格する必要があります。つまり受験勉強をすることになります。受験勉強は、体系化された知識を身につける好機といえます。参考書や問題集は膨大な知識や情報がジャンルごとに整理されているため、業務マニュアルのようなものと考えることもできます。また、実務に関する知識を問われることが多く、そこで獲得した知識は実際の仕事で活かすことができるでしょう。資格を取得することで、コンサルティングに役立つ知識・スキルを身につけることが期待できます。

クライアントにアピールできる

コンサルタントには、クライアントからの信頼を勝ち取ることが求められます。課題に対して適切なアドバイスを送ることや、結果を残すことで信頼関係が構築されていきますが、そこに至るまでには時間がかかることがあるでしょう。そこで、専門的な資格を持っていると、クライアントからの信頼を得やすくなります。それはクライアントが「その資格を持っているなら、この仕事に精通しているはずだ」と推測できるからです。コンサルタントがクライアントと初めて会うとき自己紹介をすると思いますが、その際に自分が保有している資格を提示すれば、クライアントに安心感を与えることができます。

転職に有利に働くこともある

すでにコンサルタントとして活躍していて、さらなる飛躍を目指して転職を考えている人は、資格取得を視野に入れてもいいでしょう。自身が持つ知識やスキルを表すことができる資格は転職に有利に働くことがあるからです。採用担当者はまず、求職者から送られてくる履歴書に目を通します。つまり履歴書は、求職者（転職者）の最初のアピール・ポイントになります。履歴書の資格欄に業務にプラスとなる資格が書かれてあれば、一定の能力が認められ、採用担当者からの評価が高まるでしょう。その結果、採用面接に呼ばれる確率も高くなります。

コンサルタントにとって資格よりも大切なこと

ここまで、「コンサルタントにとって資格の取得は有利に働く」ということを解説してきました。しかし、冒頭で紹介した通り資格がなくてもコンサルティング業務に携わることができます。実際に、先ほど紹介した資格を持っていないコンサルタントもいます。コンサルティングを行うにあたり、知識やスキルの指標となる資格は大切ですが、クライアントとの信頼関係やコミュニケーション能力が実務で重要視されます。以下では、コンサルタントとして資格よりも大切にするべきことを紹介します。

対クライアントや社内でのコミュニケーション

コンサルタントに求められる要な資質の１つにコミュニケーション力があります。コンサルティング業務では必ず人と関わるため、コミュニケーションが付き物になります。

コンサルタントの基本理念は「クライアントファースト」。これは「クライアントの話をよく聞き、言われた通りに対応する」ということではありません。クライアントが課題だと認識している陰に、真の課題が潜んでいるケースがよくあるからです。コンサルタントには、クライアントから得られる情報をもとに仮説を立て、クライアントの本当の課題を導き出す能力が求められるのです。

また、チームプレイで進めていくことも多いため、コンサルタントは社内コミュニケーションを重視する必要もあります。社内に調査担当者がいれば、その人とコミュニケーションを取ることで常に最新の情報を提供してもらうことができます。

さらに、自分１人の力ではクライアントの課題を解決できないときには、上司や同僚と速やかにコミュニケーションを取り助言を得ることが必要です。コンサルタントは、関係者との密な連携が欠かせず、コミュニケーション能力が求められます。

信頼関係の構築・人脈の形成

クライアントは、コンサルタントを信頼できたときに初めて本音を吐露してくれます。そしてコンサルティング業務は本音を聴きださないと仕事が進まないため、コンサルタントは信頼の構築に努めなければならないでしょう。

クライアントの信頼を勝ち取る方法は多種多様です。コミュニケーションを深めることや有益情報を提供し続けること、積極的に提案していくことも重要です。クライアントはコンサルタントに実利（コンサルタント料を上回る利益）を期待しています。売上高や利益の増加、顧客の増加、生産性の向上、業務の効率化をクライアントは求めているのです。コンサルティングが実利に繋がれば、クライアントからの信頼も高まるでしょう。

そして信頼関係は、細かいことの積み重ねで構築されていきます。問い合わせに対するレスポンスの速さや、約束を必ず守る姿勢、コンタクトの多さ、小まめな報告、といった地味な取り組みを続けることで信頼関係が築かれていきます。

信頼関係は人脈を作るきっかけにもなり得ます。クライアントから信頼されると、そのクライアントが別の顧客を紹介してくれるかもしれません。また、人脈が豊富なら、クライアントの要望に応えられない状況に直面したとき、そのソリューションを持っている人や会社をクライアントに紹介することもできます。人脈が仕事を生み、仕事が人脈を広げていきます。まさに人脈は、コンサルタントの財産といってよいでしょう。

なんとしてもやり遂げるというマインド

なんとしてもやり遂げるというマインド」は、コンサルタントだけでなく、どの業種のどの仕事に携わっている人にも必要です。その中でもコンサルタントには特に「なんとしてもやり遂げるというマインド」が求められます。

なぜならクライアントは、自社で解決できないことをコンサルタントに相談するからです。クライアントには、自社が属する業界で長年生き残ってきた実績と経験があります。そんな実績と経験があるクライアントが直面した問題・課題を、どうにかして解決に導くのがコンサルタントの役割です。コンサルタントは常にクライアントが想定していることの「上」や「奥」をゆかなければなりません。そのためにコンサルタントは、クライアントやその競合、業界などを研究することが求められます。担当領域の最新情報を学会の論文から収集しなければならないこともあるでしょうし、関連法令や制度や規制についての知識も持っていたほうがよいでしょう。

また、自分が持っている人脈を駆使する必要が出てくるかもしれません。持てるものを総動員し、持っていないものは新たに入手して、なんとしてもやり遂げるマインドが必要になります。

資格なし、未経験でもコンサルタントへの転職は可能

未経験でさらに資格も持っていない状況だと、コンサルタントへ転職するのは難しいのではないかと思う方もいるかもしれませんが、実はそんなことはありません。コンサルティング会社への転職は、資格未保有者や未経験者にも門戸が開かれています。

すべてのコンサルタントが未経験から業務をスタートしていますし、資格なしで活躍しているコンサルタントも数多くいます。採用面接の現場でも、コンサルティング経験より、その人がどんなことをやってきたか、どんなスキルを持っているのかを厳しくチェックされる傾向があります。

資格や経験はないものの、コンサルタントへの転職に興味があるという方は、ぜひ下記の記事を参考にしてみてください。コンサルティングファームへの転職を実現するためのポイントや、面接でチェックされるポイントなどを解説しています。

あったほうがよい、なくてもできる

コンサルタントにとっての資格は、「あったほうがよい」ものであり、「なくてもできる」ものといえます。コンサルタントやコンサルタントを目指している人は、評価を得る１つの手段として資格の取得に挑戦してもよいでしょう。資格はコンサルティング業務をスムーズに進めたり、クライアントの信頼を勝ち取ったりするのに役立ち、自身がキャリアアップ・ステップアップするために活用できるといったメリットがあります。

しかし「資格コレクター」になる必要はありません。資格より重要なのは、コンサルタントの個の力です。クライアントに実利をもたらすことができれば、仮に資格を１つも持っていなくても、クライアントから頼られるコンサルタントになります。

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