組織人事領域が活発化！？| コンサルのホンネ

「組織人事」領域ニーズ急増の背景とは？課題に合ったファームの選び方も解説

現役コンサルが徒然なるままに綴るコラム「コンサルのホンネ」では、ハードワークの合間に思いついたことを思いつくままに語ります。第15回のテーマは「組織人事領域が活発化！？」。ホッと一息つくも良し、同じテーマで考察してみるも良し、お気軽にお読みください。

メディアを運営していてわかること

メディアを運営していると、どういった情報発信にニーズがあるのかを日頃より考えるわけですが、インプットの1つとして、どういったキーワード検索での流入が多いのかというのがあります。そのKWDにおいて、ここ最近組織人事絡みのKWDでの流入が顕著に増えており、ニーズの高まりを感じておりました。また、時期を同じくして、当メディア運営会社のコンサルティング事業の方にも事業会社から組織人事領域のお問い合わせ・ご相談をいただくことが増えており、実際に組織人事領域でのコンサルティング支援が増えております。

なぜなのかを軽くではありますが、当コラムに考察を寄稿してみる次第です。そして、事業会社の管理職レイヤーの方には多少なりとも「たしかにそうだな」と思ってもらえれば嬉しく思います。

考えられること

組織人事領域での課題は様々で、支援テーマとしては組織戦略策定・チェンジマネジメント・報酬や評価制度再構築・育成体制検討などが挙げられます。これらの中でも、育成に係ること、続いて評価・報酬制度に係ることのニーズが高いように感じられます（ご相談などから）。

前者については、ESG・SDGsへの取り組みの1つである人的資本経営への対応に迫られているからと考えることができます。ただ、お話を聞いていると実際はもっとシンプルで、優秀な人材（特に即戦力の中途人材）の確保が難しくなり、既にいる社員のスキル底上げに取り組む必要性に迫られているようです。

あわせて採用強化にも取り組むものの、せっかくいい人材に出会えても給与オファー額で競合に負けてしまい採用に至らないケースも多く、給与レンジや評価制度そのものを見直す必要性に迫られているという状況です。

中小企業であれば今に始まった問題ではないのですが、そもそもある程度制度や体制が整っているような大手事業会社からのご相談が中心ですので、こうした課題は多くの企業で共通して見られるようです。

たしかにコンサルは有用

こういった育成や評価に係る制度の再構築にコンサルファームを使うのは有用だと考えます。

育成に関しては、あるべき人材の定義付けから、階層や業務ごとに求められるスキル・知識を踏まえた育成プログラムの設計が必要です。さらに、より上位の経営戦略や組織戦略に紐づいた設計・企画支援をするとなると、様々な知見をもつコンサルファームを使ってしまうのが良いわけです。（研修会社であれば研修そのものの提供は可能ですが、そこまではサービス提供できるケイパビリティは持っていないことが多い）

評価や給与レンジについても同様です。これまでのコンサル支援で得た知見、プロジェクトごとの調査分析で導き出された示唆から、適切な提言と実行支援がコンサルなら可能です。

コンサルの選び方、使い方

では、コンサルファームならどこでも良いかというとその限りではありません。上流の組織戦略からタレントマネジメント等のHRシステム刷新まで含めて抜本的に変革したいというのであれば、総合系の大手ファームが適切だと思います。（組織人事領域のコンサルについては「組織人事コンサルとは？」、様々なファームについては「コンサル業界カオスマップ」も参考にしてみて下さい。）

ただ、評価どうしたものか、育成どうしたものかというお悩みであれば、小回りの利く（スポットの相談でも動いてくれる）ブティック系ファームが良さそうです。ブティック系はIT領域に強みを持つところが多いですが、ITに限定せず幅広で支援実績を持つところをあたるのが良いと考えます。

オウンドメディアですので遠慮なく書きますが、当メディア運営会社のコダワリ・ビジネス・コンサルティングなどはまさしくです。これまで、組織戦略策定、人材育成企画支援、評価制度再構築などの実績を有しております。育成に関してはコンサルファームだからこそできる、思考力強化、課題抽出と解決などの研修も実施してきております。研修会社ではないものの、一般的な研修会社ではできないような研修もクライアントに合わせて柔軟に実施している次第です。

組織人事領域で何かあればこちらからご相談下さい。

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