Big4・アクセンチュアなどの主要総合系コンサルファームの国内社員数の一覧 [2026年度版]

これまで毎年更新をしてきました、国内主要総合系コンサルファーム社員数まとめの2026年度版となります。

結論から申し上げると、2025年 → 2026年は全体で再び大きく社員数が増えています。昨年（2024年→2025年）は全体で8%増と伸びが落ち着いていましたが、今回はデロイトの算定範囲変更（後述）の影響を除いても13%増となり、2022年→2023年、2023年→2024年の15%増に近い水準まで採用増が戻ってきた格好です。

個社で見ると、ベイカレントが28%増と相変わらずの好調ぶりで、日立コンサルティングも25%増と大きく伸びました。昨年はマイナスだったEYストラテジー・アンド・コンサルティングもプラスに転じ（+3%）、今回の調査では主要ファームで社員数が減少した会社はありませんでした。

デロイトについて補足しておきます。2025年12月にデロイト トーマツ コンサルティング（DTC）が、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリーやデロイト トーマツ リスクアドバイザリーなどと統合し「合同会社デロイト トーマツ」となりました。統合後に公表されている人員数は「約12,000名（子会社含む）」で、昨年までのDTC単体（4,890名）とは算定範囲が異なります。本記事ではこの公表値をそのまま掲載していますが、前年との増減については単純比較ができない参考値としてご覧ください。

なお、アクセンチュアは昨年調査から約3,000人増えており、5年前（2021年版・約16,000名）からほぼ倍増となっています。

今回も、国内の総合系コンサルティングファーム各社で比較をしておりますが、あくまで各ファームにおける社員数の増減傾向を比較するものであり、社員数の公開時期や算定範囲（単体／連結／グループ）にはバラツキがございます。その点をご了承くださいますと幸いです。

日本における主要総合系コンサルファーム社員数2026

下記は、各ファームの公開情報から得た数値をまとめたものになります（社員数の多い順）。

・アクセンチュア　約30,000名
（2026年6月1日時点 / コーポレートサイトより）

・デロイト トーマツ（合同会社デロイト トーマツ）　約12,000名 *子会社含む
（時点の記載なし / コーポレートサイト「法人概要」より）※2025年12月にDTC等が統合。昨年までのDTC単体の数値とは算定範囲が異なります

・アビームコンサルティング　9,632名 *連結
（2026年4月1日時点 / コーポレートサイトより）

・ベイカレント　7,551名 *連結
（2026年4月時点 / コーポレートサイトより）

・PwCコンサルティング　6,060名
（2026年9月2日時点 / 日本年金機構の適用事業所検索システムに登録された被保険者数より）※コーポレートサイトの会社案内資料が更新されていないため、今回は年金機構の公開データを採用しています

・EYストラテジー・アンド・コンサルティング　4,429名
（2026年5月1日時点 / コーポレートサイトより）

・KPMGコンサルティング　2,447名
（2026年7月1日時点 / コーポレートサイトより）

・フォーティエンスコンサルティング（旧クニエ）　1,300名
（不明 / コーポレートサイトより）

・シグマクシス・ホールディングス　846名 *グループ社員数
（2026年6月末時点 / 決算補足資料（2027年3月期 第1四半期）より）

・日立コンサルティング　677名
（2026年4月時点 / コーポレートサイトより）

・（おまけ）コダワリ・ビジネス・コンサルティング　30名
（2026年9月時点）

社員数増加の背景と、今後についての考察

各コンサルティングファームの社員数の増加（採用人数拡大）は、高いコンサルティングニーズとコンサルティングビジネスのシンプルな事業構造（コンサルタント数×単価＝売上）の表れとなっています。マーケットからニーズがある環境下で事業成長をしようとすると、優秀な人材の確保と増員、つまり採用の成功が経営上の重要指標となるわけです。

上場している2社の有価証券報告書内のコメントを見ても、それは明らかです。

株式会社ベイカレント
(1) 当社グループの事業活動に関連するリスク
② 人材の採用・確保及び育成について
当社グループは、今後の事業展開のため、優秀な人材の採用・確保及び育成が重要であると考えております。しかしながら、コンサルティング業界における人材の争奪により、優秀な人材の採用・確保及び育成が計画どおりに進まない場合や、優秀な人材の社外流出が生じた場合には、競争力の低下や事業規模拡大の制約、クライアントに提供するサービスレベルの低下をもたらし、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
（2026年2月期有価証券報告書より抜粋）

株式会社シグマクシス・ホールディングス
(12）コンサルタントの確保に関するリスク
コンサルティングサービスは、個々のコンサルタントが保有する高度な知識と専門性が、顧客に対して高付加価値のサービスを提供するための源泉であります。そのため、当社グループは高度な知識と専門性を備えた優秀な人財を採用・能力開発し、また相応の職位や給与体系を整備することで、人的リソースの基盤構築に取組んでおります。しかしながら、当社グループの求める基準を満たす優秀な人財の採用及び能力開発が当社グループの計画したとおりに進まなかった場合や、転職等により優秀な人財が流出することで十分な人財を確保できなかった場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、将来的に人財投資コストが増加する可能性があります。
（2025年3月期有価証券報告書より抜粋）

人材獲得以外にも、リテンションや育成に対する注力も読み取れます。人材を育成することができなければ、企業成長が頭打ちになるだけでなく、クライアントに提供するサービスの質が低下するリスクもあるからです。そのため、人材投資コストが増加していることも推測できます。

実際、シグマクシス・ホールディングスの直近の決算補足資料（2027年3月期 第1四半期）では、第1四半期だけで新卒79名・経験者15名が入社し、コンサルタント数は738名（前年同期比+7%）となっています。同社は2030年3月期にコンサルタント数1,100名という「ありたい姿」を掲げており、採用を成長の前提に置く姿勢は変わっていません。

2025年から2026年での増減率と今後の展開

今回の調査では、2025年度から2026年度の約1年間で、全体では23%の社員数増加となりました。ただしこの数字にはデロイトの算定範囲変更（DTC単体 → 合同会社デロイト トーマツ・子会社含む）の影響が大きく含まれています。デロイトを除いた9社ベースでは13%増で、2024→2025の8%増から再び加速し、2022→2023、2023→2024の15%増に近い水準に戻っています。

以下は、昨年同時期に公開している記事に記載の社員数との比較です。

・ベイカレント +28%
・日立コンサルティング +25%
・PwCコンサルティング +18% ※算出元が異なるため参考値
・KPMGコンサルティング +16%
・アクセンチュア +11%
・アビームコンサルティング +9%
・フォーティエンスコンサルティング（旧クニエ） +8%
・シグマクシス・ホールディングス +7%
・EYストラテジー・アンド・コンサルティング +3%
・デロイト トーマツ （参考）+145% ※統合による算定範囲の変更のため単純比較不可

なお、本まとめを開始した2018年版と比較すると、主要各社の社員数合計は21,506名から74,972名（デロイトを除いても19,125名から62,972名）と、8年間で約3.3倍になっています。ベイカレントは5.9倍、EYストラテジー・アンド・コンサルティングは3.4倍、KPMGコンサルティングは3.2倍、アクセンチュアは3.2倍と、上位・中堅を問わず総合系ファームの規模が一段階変わった8年間だったと言えます。

採用動向としては、以前のような未経験ポテンシャル人材の積極採用は影を潜め、各社が即戦力となる経験者を求める構図が続いています。コンサル経験者は限られており採り合いの様相を呈していますが、人材が有限な中でいかに経験者採用を成功させるかが、競合する各社の明暗を分けるところとなりそうです。

一方で、今後の見通しについては昨年までとは異なる論点が加わってきました。生成AI・エージェンティックAIの実装案件が急速に拡大し、コンサル需要そのものは引き続き旺盛である反面、AIによる生産性向上で「コンサルタント数×単価＝売上」という事業構造の前提が揺らぎ始めています。

例えばシグマクシス・ホールディングスは、AI活用による社内変革を推進する専門組織を設置し、人月・工数に依拠しない成功報酬型の提案を推進すると明言しています。デロイトの統合も、コンサルティングからリスク、ファイナンシャルアドバイザリーまでをEnd-to-Endで提供する体制づくりが狙いであり、「人数を増やす」だけではない規模の作り方が模索されていると言えます。

増え続けるコンサル需要に追いつくためにポテンシャル人材も採用し続けるのか、AIで一人当たりの生産性を高めて人材要件を絞っていくのか。各ファームの経営判断はいよいよ分かれるところとなってきており、来年の調査で社員数の伸びがどう変化しているかに注目したいところです。

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